ブラックリストは賃貸借契約の審査に影響する？ 入居審査に通りやすい物件選び方とブラックリストに入らない方法！

ブラックリストに載ったら賃貸契約が結べない！といったうわさを聞いたことがある方もいらっしゃるでしょう。

賃貸契約を結ぶ際には、入居者側の信用情報が重要な要素となります。
なかでもブラックリストに載っているということは、過去に何らかの金銭トラブルや支払い遅延などがあった可能性が高く、大家さんにとってはリスクのある入居者として見られてしまうことがあります。

ブラックリストは実際に存在しているものではなく、信用情報機関などに、滞納者や不正利用者として情報が登録されている状態を指します。
ネガティブな情報が載ってしまうと、新たな賃貸契約を結ぶ際に大きなハードルとなる可能性があります。

もちろんブラックリストに載ってしまったからと言って、必ずしも全ての賃貸契約が結べないというわけではありません。
連帯保証人を準備するなどの代替策を講じることで、賃貸契約が結べる可能性があります。
またブラックリストに載っている事実を隠して契約を結んだ場合、後々トラブルに発展する可能性も考えられます。

当記事では、ブラックリストの概要や掲載される理由、掲載されたときの賃貸契約の結び方について解説します。

ブラックリストとは？

賃貸契約の審査に通りにくくなる理由の一つに、ブラックリストへの掲載が挙げられます。

とはいえブラックリストという物が実際に存在しているのではなく、過去に賃貸契約上でトラブルを起こしたり滞納を繰り返したりした場合に共有される個人情報のことを指します。
ブラックリストに載った状態になってしまうと、次回の賃貸契約の審査で不利な扱いを受ける可能性が高くなります。

ブラックリストに載る主な理由としては、家賃の滞納や料金の未払いなどが挙げられます。
特に、家賃の滞納は大家さんや不動産会社にとって最も重要なポイントとされており、滞納が続いたり未払いをしたりした場合は、賃貸関係の信頼や契約に大きなダメージを与えることになります。

このようなブラックリスト入りを避けるためには、適切な家計管理や支払い計画を立てることが重要です。
また賃貸物件を利用する際には、契約内容やルールを守ることが求められます。
たとえば、家賃の支払い期日を守ったり、退去時には適切な清掃や修繕を行ったりすることが大切です。

しかしブラックリストに載ってしまった場合でも、改善するチャンスはあります。
過去のトラブルをきちんと説明し、改善策や今後の対策を具体的に示すことで、信頼を取り戻せるケースがあります。

ブラックリストに掲載される主な理由

一般的にブラックリストに掲載される理由は、お金に関する様々なケースで問題のある行動をしたことに原因があります。
賃貸契約においては必ず審査が行われますが、主に下記が提供している情報を参照することで、入居予定者の素行や信用情報について調査します。

・株式会社日本信用情報機構（JICC）
・株式会社シー・アイ・シー（CIC）
・全国銀行協会（全国銀行個人信用情報センター・KSC）

上記が提供する信用情報にネガティブな情報が掲載され、いわゆるブラックリストに掲載された状態になる理由について、ご紹介します。

自己破産したため

過去に自己破産をしたことがあると、自身の信用記録に残ります。

自己破産とは、自らの財産を処分して債務を清算するために、裁判所に申請する制度です。
自己破産のための手続きをすると、裁判所の審査を経て債務者の財産を処分し、その代わりに債務が免除されます。

賃貸契約は、部屋を借りる側と貸す側の双方による信頼関係があって初めて成立します。
自己破産は賃貸契約において非常に大きな問題であり、貸すことで家賃の支払いが滞るような事態が起きるのではないかと思われます。
つまり自己破産をしたことがある人に賃貸物件を貸すことは非常にリスクが高いため、賃貸契約を断る方が多いのです。

そもそも自己破産は自身の財産を失っている状態であるため、十分な貯蓄や収入があると思われない可能性が高いでしょう。
クレジットカードやローンも利用できないため、家賃を支払い続けられる可能性が低いとみなされます。

携帯電話などの料金を滞納しているため

携帯電話などのサービス料金を滞納すると、ブラックリストに載ることがあります。
不動産屋さんや大家さんにとって、大なり小なり支払うべき料金を支払わない時点で、家賃も滞納されるのではないかと思われて賃貸契約を断られる場合があります。

ふたたび不動産屋さんや大家さんに信頼してもらうには、料金を滞納してしまった経緯などを伝えて、さらに収入や貯蓄が十分にあることを説明すれば契約に応じてくれる可能性もあります。
過去に、再三の催促があるにもかかわらず料金を滞納したことがある方は、ブラックリストに載っているため賃貸契約における審査に通りにくくなる可能性があります。

公共料金や税金の支払いが遅延しているため

自治体が提供しているサービスとはいえ、利用したら代金を支払うべきです。
また毎月・毎年発生する税金も、期日までに収めることが義務とされています。
光熱費から年金、住民税など、支払うべき税金や代金を支払っていないといったことはないでしょうか？

うっかり支払いを忘れてしまった場合ならブラックリストに載ることはありませんが、度重なる催促があったにもかかわらず料金の支払いが遅れてしまったり、料金の支払い遅れを何度も繰り返してしまったりした場合は、ブラックリストに載っている可能性があります。

代金の支払いは決して疎かにせず、期日までにきちんと支払いましょう。
たった一度や二度程度ならば載る可能性は低いですが、あまりにも頻繁に繰り返された場合は、たとえ自治体関係の料金であっても信用情報に記録され、賃貸契約の審査が厳しくなる場合があるため注意が必要です。

クレジットカードやキャッシュカードの多重申し込みのため

クレジットカードやキャッシュカードは、手元に現金がなくてもお買い物ができる非常に便利なサービスです。
しかし現金で直接支払っているわけではないため、収支の管理がおろそかになり多重債務に陥る恐れがあります。
またクレジットカードやキャッシュカードには利用制限があり、制限を超えた買い物はできないようになっています。

そのため何枚もクレジットカードを申し込み、各カードの利用制限まで買い物をする人がいらっしゃいます。
すると収支の把握が困難になり、自身の財産以上の出費がかさんで家賃の支払いに手が回らなくなってしまうケースも考えられます。
よって信用情報にマイナスな要素として掲載され、ブラックリスト入りとなるのです。

大家さんや不動産屋さんは、家賃の滞納が起こるリスクを避けるために、お金の管理能力も見ています。
クレジットカードを複数申し込む人に対しては、支払い能力の有無については非常に疑問視し、賃貸契約を断る可能性があるでしょう。

とはいえ水商売に携わっていると、どうしてもお客さまとの付き合いからクレジットカードを申し込まざるを得ない場合もあります。
そのようなときは、きちんと事情を説明することで賃貸契約に応じてくれることがあります。

家賃を滞納したことがあるため

前述した通り、不動産屋さんと大家さんにとって家賃を滞納されることは非常に脅威となります。
また家賃を滞納したまま自己破産をしたり踏み倒されたりするケースもあるため、過去に家賃を滞納したことがある人に対しては、同じことが繰り返されるのではないかと強く警戒します。

一度や二度のうっかり程度ならブラックリストに載ることはあまりありませんが、何度も続いたり繰り返されたりした場合は、信用情報に家賃を滞納したことがある旨が掲載され、賃貸契約の審査時に大きくマイナスされるでしょう。

過去に家賃を滞納したことがあり、かつどうしても賃貸契約を結びたい場合は、担当の不動産屋さんや大家さんへ、家賃を滞納した経緯や原因についてきちんと説明することで、信用が回復し賃貸契約に応じてくれる可能性もあります。

ブラックリストにはどのような内容が掲載される？

ブラックリストに掲載されるとは、実際には個人の信用情報に関してマイナスな内容が掲載されることを言います。
具体的には下記のような情報が掲載され、賃貸契約の審査時において参照されます。

・氏名、生年月日、電話番号、マイナンバーカードなどの個人情報
・過去のトラブル事例
・トラブルが起きた年月日
・トラブルが続いていた期間
・過去の支払い状況
・借金の状況、返済期間、返済状況

個人情報から財務状況まで細かく特定できるようになっているため、過去にお金に関するトラブルがあった場合は必ず特定されると考えてよいでしょう。

ブラックリストに掲載されているか確認する方法

賃貸契約を締結する際、自分がブラックリストに掲載された状態にあるかどうか気になる方もいらっしゃるでしょう。

また賃貸契約の審査にどうしても通らないため、ブラックリストに載っているからなのでは？と不安な方もいるかと思います。
実は「本人開示制度」を利用すれば、自身の信用情報の内容について知ることができます。

本人開示制度とは、信用機関に自信の情報について開示するよう求められる制度のことで、開示申込書と手数料を用意すれば、閲覧できます。
手数料は機関により異なるため、前述した3つの機関のうち、気になる場所へ開示を要求してみましょう。

しかし自身にとってのマイナスな情報は永遠に記載され続けるわけではなく、一定期間のみの場合がほとんどです。
何事もなければおおよそ長くて10年ほどで削除されるといわれており、自己破産も同様に5～10年で削除される場合がほとんどです。

自身の信用情報からネガティブな内容が削除されれば、通常通りに賃貸契約が結べたりクレジットカードが契約できたりします。

なぜブラックリストに載ると賃貸契約が難しいのか？

ブラックリストに載る状態とは、過去に賃貸契約においてトラブルを起こしたり、料金の滞納などの問題行動があったりした際に、信用情報にネガティブな情報として記録されることをいいます。

賃貸契約は、貸す側と借りる側双方の信頼関係が重要です。
ブラックリストに載っているということは、過去にトラブルを引き起こした可能性があるということを意味します。
そのため、今回の契約においても再びトラブルを起こされるのではないかと警戒します。

またブラックリストに載っていることで、借りる側だけではなく貸す側にも影響をおよぼす場合があります。
なぜならブラックリストに載っている人へ物件を貸しているということで、貸す側の評判が悪くなる可能性もゼロではないためです。
そのため一部の不動産屋さんや大家さんは、ブラックリストに載っている人に対しては契約を拒否する場合が多いのです。

しかし水商売という仕事柄、どうしても避けられないトラブルややむを得ない場合も多々あるでしょう。
そのため、ブラックリストに載ってしまったいきさつや事情を適切に話すことで、賃貸契約に応じてくれる場合もあります。

ブラックリストに掲載されていても賃貸契約を結ぶには？

ブラックリストに掲載された状態の場合は、賃貸契約が全く結べないのではないかとお困りの方もいらっしゃるでしょう。

しかし、賃貸契約は貸す側と借りる側の信頼関係によって成立する物であり、家賃が毎月きちんと支払えることを証明すれば問題ありません。
そのため、証明するためにいくつか有効な手段があります。

連帯保証人を用意する

連帯保証人を用意することで、賃貸契約の審査において有利に働くことがあります。
連帯保証人は、賃借人が契約条件に違反した場合や家賃の滞納をした場合に、代わりにすべての責務を負う人のことを指します。
つまり連帯保証人がいることで、賃貸を貸す側のリスクが大幅に減ることにつながります。

ただし、連帯保証人を用意する際には信頼のおける人を選任する必要があるでしょう。
また連帯保証人は契約者の債務を代わりに負う可能性があるため、ある程度の貯蓄や収入がある方でないと難しい場合があります。
また連帯保証人になることには一定のリスクも伴うため、契約者との信頼関係や十分な情報共有が求められます。

さらに連帯保証人を用意することで賃貸契約を成立させた場合でも、契約者自身が責任を持つことは変わりません。
つまり、連帯保証人がいるからといって、契約者が契約条件を守らなくてもよいわけではないため注意が必要です。

親族に代理契約を依頼する

親族に代理契約を依頼することで、賃貸契約が結べる場合があります。

親族に代理契約を依頼する際には、まずは信頼できる人を選定することが重要です。
そして契約書の内容や責任の所在などを明確にしておきます。
また親族に代理契約を依頼する際には、法律上の手続きやリスクについても理解しておく必要があるでしょう。

一方で、親族に代理契約を依頼することには注意点も存在します。
たとえば、親族との関係が悪化する可能性や、代理契約による法的責任などが挙げられます。
そのため事前にしっかりとリスクを理解し、契約内容や条件を明確にすることが重要です。

保証会社を利用する

賃貸契約を結ぶ際に、保証会社の利用が可能です。

保証会社とは、利用料を支払うことで、万が一借りる側が家賃を滞納した際に、代わりに支払ってくれるサービスのことです。
つまり保証会社は、入居者の代わりに賃貸契約の保証人となり、賃料や修繕費などの滞納が発生した際には保証会社が代わりに支払うことで、入居者と不動産オーナーとの信頼関係を築けます。

ただし、保証会社を利用する際には一定の手数料や条件が発生することがあるため、契約前にしっかりと確認することが重要です。
また保証会社によって提供されるサービス内容や条件も異なるため、複数の保証会社を比較検討することをおすすめします。
実績と信頼がある保証会社のサービスを利用しましょう。

十分に貯蓄があることをアピールする

自身に現在、貯蓄が十分にあることをアピールすれば、家賃が支払える証明にもなり賃貸契約が結べる可能性がります。
ブラックリストに載ると、信用情報が悪化して賃貸契約を結ぶ際に不利な状況に陥ります。
しかし貯蓄があることは、信用情報だけでなく、将来の支払い能力や安定した収入を示す重要な要素となります。

賃貸契約を結ぶ際に、不動産屋さんや大家さんに対して自身の収支状況を提示する機会があります。
またブラックリストに載っているともなれば、なおさら細かい収支状況について調査される可能性があるでしょう。
その際に貯蓄があることをアピールすれば、信用情報だけでは伝わらない自己の信頼性や責任感をアピールできます。
また貯蓄があることは、将来の支払いに対する不安を和らげる要素となり、不動産屋さんや大家さんの信頼を得やすくなるでしょう。

貯蓄があることを証明するなら「銀行通帳の写し」がおすすめです。

一定金額の家賃を前払いする

家賃を前払いすることで契約を結ぶことができるケースがあります。

一般的には、ブラックリストに載ってしまうと新たな契約を結ぶ際に大きな障害となりますが、家賃を前払いすることで、不動産屋さんや大家さんからの信頼が得られるため、契約の締結に至る可能性があります。

ただし家賃を前払いする場合でも、契約内容や条件には注意が必要です。
たとえば前払いした家賃が返金されない場合の対応や、契約期間中のトラブル時の取り決めなど、契約書の内容をよく確認することが重要です。

また家賃を前払いする場合、支払う金額や支払い方法についてもしっかりと話し合い、明確な取り決めを行うことが望ましいでしょう。

さらに家賃を前払いすることで契約を結べたとしても、ブラックリストの登録から抜け出すためには、定期的に家賃を滞納せずに支払うことが大切です。

家賃の前払いによって賃貸契約の締結が可能か、不動産屋さんや大家さんへ交渉してみましょう。

不動産屋さんに事情を話して相談する

水商売に携わっていると、さまざまなお客さまを接客する機会に恵まれます。
しかし、なかにはやむを得ずトラブルに巻き込まれてしまったり付き合いから不利な状況に身を置かざるを得なかったりする場合もあるでしょう。

そのようなときは、不動産屋さんへ適切に事情を説明して理解を得ることも大切です。
不動産屋さんの中には、水商売に携わる方を専門に物件を紹介しているお店があります。
そのようなお店は、夜職に携わっているからこその悩みや事情に通じているため、親身に相談に乗ってくれる場合がほとんどです。

また賃貸契約だけではなく、内見やそのほかの相談なども、仕事の合間に尋ねやすい時間帯で行ってくれる点が魅力です。
賃貸契約について相談する場合は、ぜひ水商売専門の不動産屋さんへ相談してみましょう。

審査が通らずお困りの方は「NICEROOM大阪心斎橋店」へ

ブラックリストに載ったなどの理由からお部屋を借りたくても審査に通らないとお困りの方は、一般の不動産屋さんではなく水商売専門の不動産屋さんを利用されることをおすすめします。

なぜなら水商売専門の不動産屋さんには下記のような魅力があるためです。

・水商売や夜職に携わる方のライフスタイルや悩みに理解がある
・一般の不動産屋さんでは断られる案件においてもていねいにアドバイスしてくれる
・仕事の合間に内見や契約が結べるよう時間に融通が利く
・必要な書類がどうしても提出できない、などの事情がある方も歓迎している
・セキュリティが強固な物件、夜間の帰宅でも問題がないような防音の物件など、夜職に就く方に適切な物件を豊富に取り揃えている

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当店は大家さんとのコネクションが強い点が魅力です。
事情のある方も、当店のスタッフが直接大家さんと交渉させていただきますので、物件探しがよりスムーズになります。
また審査に通りやすくなるように様々なアドバイスやサポートをさせていただきます。

まとめ

ブラックリストに載ると、賃貸契約を結ぶことが難しくなるという話をよく耳にしますが、必ずしも結べないとは限りません。

まずブラックリストとは、滞納や不正などの理由で信用情報機関にネガティブな情報が記録されてしまった情報を指します。
この状態になると、金融機関からの借入やクレジットカードの利用が制限されるだけでなく、賃貸契約にも影響が出ることがあります。

賃貸契約において、不動産屋さんや大家さんが入居者の信用情報を確認することが一般的です。
その際にブラックリストに載っていることが判明すると、契約を拒否される可能性が高まります。
特に、家賃の滞納歴がある場合や、過去にトラブルを起こしたことがある場合は、契約を断られる場合もあるでしょう。

しかし、保証人を立てたり一定期間分の家賃を一括で支払ったりすることで、信用情報に対する不安を和らげられる可能性があります。
水商売に携わっている方や、ブラックリストに載ったかもしれないと不安な方は、ぜひ「NICEROOM」大阪心斎橋店へお気軽にご相談ください。
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